エフセキュア株式会社は11月25日、レポート「中小中堅企業に対するサイバー脅威」の提供を開始したと発表した。レポートによると、中小中堅企業への脅威はデータと金銭を詐取することが目的だが、その脅威は個別の人物や団体によって作成されたものが売買を経て、他の多くの要素と組み合わされている。特に、多くのマシンがネットワークで接続されており、従業員は退出時にもコンピュータの電源を落とさないことが多いことから、ボットネットの踏み台にされることも多いという。

また、ソーシャルエンジニアリングの手口やエクスプロイトによる攻撃も目立っている。レポートでは中小中堅企業にとって特に重要なことは、セキュリティソフトだけでなくOS、FlashやJavaなどのプラグイン、Microsoft Office、使用しているブラウザなど、すべてのソフトウェアを最新版に保つことを挙げている。さらに、常にセキュリティ専門家と連絡が取れるようにすることも勧めている。専門家はセキュリティ問題ついて助言を提供し、待ち受ける危険について知悉しているためとしている。

（吉澤亨史）